こんにちは、株識編集部の前田です。

今回は日本の代表的な経済指標である、日経平均株価（日経225）について書いてみようと思います。

「日経平均株価ってニュースでよく見聞きするけど、実はどういうものかちゃんと知らない」という人も多いハズ。

そういった人たちのために、日経平均株価について最低限身につけておきたい知識や、取引する方法などについてまとめてみたので、ぜひ参考にしてみてください。

日経平均株価とは？ 最低限知っておきたいこと

日経平均株価とは、1950年に計算が開始された日本の株式市場を代表する経済指標のことです。

ニュースでは「日経平均」と略されることが多く、この呼ばれ方に馴染みの深い人が多いと思いますが、投資やトレードの界隈では「日経225」「JPY225」と呼ばれることもあります。なお、英語圏では「Nikkei 225」という表記になります。

日経平均株価は、東証一部に上場している225銘柄の株価を特殊な計算方法で平均化することにより算出されます。

よく「日経平均の動向で日本の景気がわかる」と言われますが、実際、日経平均株価は日本の株式市場を俯瞰で見たいときに有効でしょう。ただし、日経平均株価の動向を読むことは手段の一つでしかないため、過信は禁物です。

日経平均株価について知っておくと役立つことは山ほどありますが、以下に最低限知っておくと良いことを書いてみたので参考にしてみて下さい。

日経平均株価と並んで日本の株式市場を代表する株価指数「TOPIX」

日経平均株価と並んで重要視される日本の経済指標に、「TOPIX（Tokyo Stock Price Index：東証株価指数）」という株価指数があります。

TOPIXは株価の平均化でなく、1968年の東証一部上場銘柄すべての時価総額合計を100とみなして算出されます。

今回の主旨は日経平均株価なので、本記事ではTOPIXについてこれ以上は突っ込みませんが、海外では日経平均株価よりも重視される傾向にある株価指数なので、ぜひここで名前だけでも覚えておきましょう。

チャートを見れば日本経済の歩みがなんとなくわかる

日経平均株価のチャートを見ると、過去の出来事が日本経済にどんな影響を与えたのかがわかります。

下の画像は、日経平均株価の1984年から2018年5月までのチャートです。

例えば、1990年ごろの大暴落は日本のバブル崩壊によるものですし、2000年ごろの暴落はITバブル崩壊によって引き起こされたものです。

また、2007年ごろの滑り落ちるような暴落はサブプライムローン問題による金融危機によって引き起こされたものです。

経済政策や金融危機の他、日経平均株価は戦争やテロ、地震といった災害にも影響も受けるため、一見細かい動きに思える箇所もしっかり原因があります。

経済や金融について疎い人は、まずチャートだけでも眺めてみてください。「ここはなんでこんなに下がったんだ」と考えて調べてみるだけでも発見が多く、楽しめるはずです。

日経平均株価を構成するのはこんな銘柄

日経平均株価を構成する銘柄に有名な会社が多いのは、なんとなく知ってるという人も多いでしょう。

ただし、当たり前ですが、日経平均株価を構成する銘柄は「みんな知ってる会社だから」という理由で選ばれているわけではありません。選定の際、特に重視されるポイントが2つあります。

ポイント①は、東証一部に上場する流動性の高い銘柄であることです。

日経平均株価に組み入れられる銘柄は、東証一部に上場している流動性上位450銘柄の中から選ばれます。その中でも、流動性上位75銘柄は、無条件で日経平均株価に組み入れられます。

ポイント②は、セクターのバランスをとることです。

流動性上位450銘柄をさらに6つのセクターに振り分け、それぞれのセクターの銘柄数のバランスに応じて、残りの150銘柄を選びます。その際の選定でも、流動性の高さが優先されます。

つまり、日経平均株価の銘柄選定で最も重視されるのは「流動性の高さ（取引の活発さ）」で、その次に重視されるのは銘柄のセクター（業種）バランス、ということです。

具体的な社名は後ほどランキング形式で紹介します。

値がさ株の影響を受けやすい

日経平均株価は値がさ株の影響を受けやすく、その結果として、「構成銘柄のうち半分以上は値上がりしてるのに、日経平均株価そのものは下がっている」ということがよく起こります。

その原因は日経平均株価の算出方法にあるのですが、深く説明すると「除数」だの「みなし額面」だのという、初心者には難しい言葉が登場するので避けます。

ここでは値がさ株という言葉の意味と、値がさ株の変動が日経平均株価に影響を与えやすいということだけ覚えておけばOKです。

日経平均株価を文字通り「ぜんぶ」知りたいときはこのサイトで！

「日経平均株価をもっと深く知りたい、勉強したい」というときは、以下のサイトが非常に役立ちます。

日経平均　読む・知る・学ぶ（他サイトに遷移します）

日経平均株価は「日本経済新聞社（日経新聞）」が算出している株価指数で、このサイトは日経新聞の株価指数事業を担うインデックス事業室が運営しているのだそうです。いわば日経平均株価の公式サイトといえます。

日経平均株価を構成する主な銘柄

先ほども書きましたが、日経平均株価を構成する銘柄は、全部で225社です（だから日経”225″なわけですね）。

その中の全部とは言わないまでも、日経平均株価に組み入れられている主要銘柄だけでもおさえておけば、日経平均株価の動きを紐解く上で役立つはずです。

ウェイト上位10銘柄

ここで紹介するのは、日経平均株価の動きに影響を与えやすい銘柄、つまり先程紹介した値がさ株となります。日経平均株価に影響を与えることは「寄与」というので、このランキングは寄与度上位ランキングとも言えます。

順位	銘柄コード	社名	セクター
1位	9983	ファーストリテイリング（ユニクロ）	消費
2位	9984	ソフトバンクグループ	技術
3位	6954	ファナック	技術
4位	8035	東京エレクトロン	技術
5位	9433	KDDI	技術
6位	6971	京セラ	技術
7位	6367	ダイキン工業	資本財・その他
8位	4543	テルモ	技術
9位	8028	ユニー・ファミリーマートホールディングス	消費
10位	4063	信越化学工業	素材

※2018年6月1日時点の情報

時価総額上位10銘柄

ここでは日経平均株価を構成する銘柄のうち、時価総額が高い銘柄のランキングを紹介します。

日経平均株価に組みいられる銘柄ということは取引も活発ということになので、このランキングに含まれる銘柄は、まさに日本株の顔と呼べるでしょう。

順位	コード	社名	セクター
1位	7203	トヨタ自動車	技術
2位	9432	日本電信電話（NTT）	技術
3位	9437	NTTドコモ	技術
4位	8306	三菱UFJフィナンシャル・グループ	金融
5位	9984	ソフトバンクグループ	技術
6位	9433	KDDI	技術
7位	6758	ソニー	技術
8位	8316	三井住友フィナンシャルグループ	金融
9位	7267	ホンダ	技術
10位	2914	JT	消費

投資初心者なら日経平均株価の取引がおすすめ！ その理由は？

ここまでの説明で、日経平均株価は日本経済を語る上で外すことのできない経済指標であることがわかったと思います。

しかし、それだけではありません。日経平均株価はそれ自体を取引することも可能なのです（日経平均株価の取引について、以降は「日経225取引」と記述）。しかも、様々な方法で！

有名どころだと日経225先物取引やくりっく株365などがありますが、「名前くらいは聞いたことある」という人もいるはずです。

先物取引とくりっく株は短期トレード向きな金融商品ですが、その他にも、投資信託やETFといった中長期投資向けな金融商品もあります。

取引方法のバラエティに富むというだけでなく、日経225取引は、個別株の取引と比べて、投資初心者におすすめしやすい特徴がいくつもあります。

具体的に、なぜ日経225取引が初心者におすすめなのかを見ていきましょう。

資金が少なくても始めやすい

「投資を始めてみたいけど、最初からたくさんのお金をかけたくない」という投資初心者は多いと思いますが、日経225取引は資金が少なくても始められる金融商品が多く、具体的には数万円程度の資金があれば取引が開始できます。

個別株の取引とは違い、銘柄選びの手間がない

個別株の取引をする場合は、はじめにどの銘柄を取引するか選ばなけれないけませんが、日経225の取引であれば銘柄選びは必要ありません。

他の株価指数を視野にいれるなら銘柄選びは必要になりますが、企業と比べて株価指数は種類が少ないので、やはり個別株の取引よりも選択の手間は少なくなります。

225銘柄への分散投資になる

日経225の値段は225銘柄の株価を平均化した数値なので、日経225を取引することは、225銘柄への分散投資とほぼ同じ意味を持つと言えます。

倒産リスクがない

企業への投資は倒産リスクがあるため、株価がゼロになる可能性が少なからずあります。

それに対して、日経225はただの数値なので倒産リスクが存在しません。したがって、価値がゼロになる可能性は限りなく低いと言って良いでしょう。

ただし、金融商品を取り扱う証券会社が破綻する可能性は常にあり、証券会社に預けた運用資金が出金不可になるリスクはゼロにならないので、その点は注意しましょう。

日経225取引で得られる4つの利益

ここでは、日経225取引で得られる利益にどんな種類があるのかを見ていきましょう。

金融商品によっては得られない種類の利益もあるので、解説の途中には投資信託やCFDといった金融商品の名前も登場しますが、こちらはあとの方で詳しく説明するのでご安心下さい。

① 価格変動による売買時の差益

日経平均株価が19,000円のときに買い、20,000円に上がったときに売れば、差額の1,000円が投資家の利益になります。

このように、価格変動によって得られる売買時の差益をキャピタルゲインと呼び、日経225取引においてはメインとなる利益です。

キャピタルゲインを得るための基本的な戦略は、「安く買って高く売る」、あるいは「高く売って安く買い戻す（空売り）」の2択となります。（一部の金融商品は空売り不可）

② 配当金相当額

配当金相当額とは、CFD取引で得られる利益です。

一部の企業は株主に対して「配当金」を配っていますが、日経225取引でも、投資した資金に応じて、配当金に相当する額を投資家が受け取ることができます。なぜなら、日経平均株価への投資は、すなわち「225銘柄への分散投資」となるからです。

③ 分配

分配とは、ファンドが資金を上手に運用できた場合、投資家に支払うボーナスのようなものです。投資信託とETFに限られた利益なので、その点に注意しましょう。

④ 金利

これはCFD取引で得られる利益で、空売りした資産を決済せずに保有しておくと、金利が毎日もらえることがあります。

しかし、得られる金額は微々たるものである点と、統計的には上がる傾向にあると言われる株価指数の空売りを決済せず放置するのは非常にリスクが高いという2点から、取引においてあまり考慮すべきでない利益でしょう。

日経225取引でかかる5つのコスト

日経225を取引する上では利益が得られるだけでなく、当然コストもかかります。利益の場合と同じく、金融商品によっては存在しない種類のコストがあります。

① 手数料

日経平均株価の取引は実に様々な種類の手数料がかかりますが、大きく2つの種類に分けられるでしょう。

その2種類とは以下のようなものです。

• 注文時や入金時などといった、そのときどきの行為に対してかかる手数料
• 資産を保有している限り継続的にかかる手数料

例えば、証券口座に入金するときにかかる入金手数料や、注文時の売買手数料などは、その行為に対してかかる手数料と言えます。

それに対して、証券会社が設定している金利（オーバーナイト金利）や投資信託の信託報酬などは、資産を保有している限り継続的にかかるコストとなります。また、短期トレードにおける売買手数料は、ある意味で継続的なコストとみなすことができるでしょう。

手数料の金額や種類は業者によってまちまちなため、業者選びの段階で徹底的にリサーチしておくのが手数料を低く抑えるコツとなります。

② 価格変動による売買時の差額

日経平均株価の取引は、価格変動によって投資家が損失を被ることがあります。

例えば、日経平均株価が20,000円のときに買って、19,000円のときに売れば差額である1,000円が投資家の損失になってしまいます。

投資の世界に100%はありえないので、負けによる損失はどんな投資家でもありえます。特に短期トレードで利益を出そうと思ってる人は、これを必要経費とみなしてやっていく覚悟がなければ、メンタルの維持が難しくなってくるでしょう。

しかし、これは投資信託であってもそうです。運用がうまくいかなかったり、株式市場が冷え込んだりすれば、一時的に元本割れになるケースもあります。

投資やトレードをするということは、価格変動リスクを引き受けるのだということを肝に銘じておきましょう。

③ 空売りした場合の配当金相当額

これはCFD取引をした場合に想定されるコストです。

日経225を買った場合は配当金相当額を受け取ることができますが、空売りした場合は投資家が配当金相当額を支払わなければいけません。

④ ロスカットと限月

一部の金融商品は、含み損が膨らみすぎたときや取引期限日等に、顧客の資産を強制的に決済する仕組みがあります。

• ロスカット：証拠金取引において、決済されていない資産の含み損がある一定値を超えたときに、その資産を強制決済するルール
• 限月：先物やオプション取引にのみある資産の決済期限

強制的に決済すると聞くと恐ろしげに思えますが、予備知識さえあればこわいものではありません。自分が取引しようとしている金融商品が一体どんなものなのか、事前のリサーチは抜かりなくやっておきましょう。

⑤ 税金

当然ですが、取引によって利益が出れば税金がかかります。

基本的に、日経225の取引にかかる税金は所得の20.315%となります。

一応、投資信託には、「NISA」という一定額までの取引であればどんなに利益が出ても非課税になる口座があるので、それを利用する手もあります。

日経225を取引できる5つの金融商品

日経225取引の利益とコスト、そして特徴について理解できたところで、ここからは日経225を取引できる金融商品を見ていきましょう。

一般的に取引できる日経225の金融商品は、以下の5つがよく知られています。

• インデックスファンド（投資信託）
• ETF（上場投資信託）
• 先物取引
• オプション取引
• CFD

それぞれの概要や特徴について、簡単に紹介していきます。

① インデックスファンド（投資信託）

まず、投資信託について軽く触れておきます。投資信託とは、自分の資金をプロの投資家に運用させる金融商品のことで、インデックスファンドとアクティブファンドの二種類があります。

インデックスファンドは特定の指数（株価指数や国債など）と連動することを目指す投資信託です。一方、アクティブファンドは、特定の指数を上回るような運用成果を目指す投資信託のことです。

日経平均株価の動きに対して投資したいのであれば、アクティブファンドではなく、インデックスファンドを選ぶことになります。なぜなら、アクティブファンドだと、日経平均株価への投資というよりはファンドへの投資というイメージに近いからです。

インデックスファンドの大きな特徴は、かなり少額からでも取引が開始できるため、積立投資がしやすい点です。

積立投資とは、定期的に同じ金融商品を一定額買うことなので、そういう意味で投資信託は、長期的な運用に向いた金融商品と言えるでしょう。

② ETF（上場投資信託）

ETFは「Exchange Traded Fund」の略で、証券取引所（東証一部やマザーズなど）に上場している投資信託のことです。

投資信託の一種とみなされることがあるETFですが、性質は大きく異なります。

まず、ETFは株式取引と同じように、市場が開いてる間は何回でも売買ができ、価格変動が流動的です。それに対して、先ほど紹介したインデックスファンドは、1日に一回しか売買できない上、価格変動は日毎になります。

また、空売りが可能なことや信託報酬が安いことなど、ETFは取引の柔軟性やコストといったあらゆる点でインデックスファンドよりも優れています。そのため、「インデックスファンドかETFか」と問われれば、僕は「日経平均に投資したいならETF」と答えるでしょう。

しかし、ETFは最低取引額がインデックスファンドよりも高いため、少額をコツコツと積み立てたいなら、ETFよりもインデックスファンドのほうが向いています。

ETFかインデックスファンドかで迷ったときは、自分の投資する目的（老後資金のためなのか、経済的な豊かさのためなのかなど）や資金力などとよく相談してから決定を下すと良いでしょう。

③ 先物取引（日経225ミニなど）

先物取引とは、「価格が変動する商品を、あらかじめ定められた将来の期限日に、取引のときに決めた値段で売買する」という仕組みの金融商品です。

この一文だけだと初心者は混乱すると思うのですが、無理して理解する必要はありません。基本的には、短中期的に売買を繰り返して利ざやを稼ぐ、というのが先物取引になります。

先物取引の主な特徴として、空売りが可能なことやレバレッジ（自分の資金よりも大きな金額の取引をすること）がきくこと、取引手数料が非常に安く済むことなどが挙げられます。

手数料が安く済む代わりに、日経225先物取引を開始するにはまとまった資金が必要です。具体的には、2018年6月現在で63万円必要になります。

そこで生まれたのが、必要な資金が通常の先物取引の10分の1で済む日経225ミニ取引です。

通常の先物より手数料が少し割高になりますが、とりあえず先物を触ってみたいというのであれば、はじめは日経225ミニがおすすめです。

④ オプション取引

オプション取引とは、「価格が変動する商品を、あらかじめ定められた将来の期限日に、取引のときに決めた値段で売買する権利を取引する」という仕組みの金融商品です。

「先物とそっくりだな」と思われたかもしれませんが、性質は全く異なるので両者は切り離して考えたほうが良いでしょう。オプション取引は「売買する権利」の取引である点がポイントになります。

オプション取引の最大の特徴は、損失を限定した取引が可能なことです。

例えば、いま日経平均株価が20,000円で、あなたは「将来もっと上がるだろう」と予想しました。ここであなたは、3ヶ月後に日経平均株価を20,000円で買う”権利”を500円で買います。

予想が見事に当たり、3ヶ月後に日経平均株価が22,000円になりました。従って、利益は価格変動によって生まれた差額である2,000円から、購入した権利の値段を差し引いた1,500円となります。

逆に予想がはずれ、日経平均株価が18,000円に下がった場合は、価格変動によって生まれた差額である2,000円と購入した権利の値段を足した2,500円が損失に……はなりません。

あなたが購入したのはあくまで”権利”であり、予想がはずれた場合は権利を放棄すればよいので、損失は購入した権利の値段である500円だけで済みます。（実際の取引では、権利の行使と放棄は、投資家に有利なほうが自動で行われます）

このようにオプション取引は、予想がはずれた場合でも価格変動に応じて損失も膨らむというようなリスクを回避する選択が可能なのです。

しかし、利益が購入した権利の価格に圧迫されることや、取引方法によって「利益が固定だが、損失は無限大に広がる」という逆パターンも存在するので、メリットの反対にデメリットが存在することも覚えておきましょう。

とにかく、オプション取引は仕組みが複雑です。事前のリサーチなしでオプション取引をするのはかなり無謀なので、興味があるならしっかり勉強をした上で取引を開始しましょう。

⑤ CFD（くりっく株365など）

CFDとは「Contract For Difference」の略で、差金決済取引とも言います。

CFDは取引開始時の価格と終了時の価格の差額だけを決済する取引で、空売りが可能、レバレッジをかけられる、平日24時間取引できる、手数料が安い、といった特徴から短期的な売買によって利ざやを稼ぎやすい金融商品です。

投資に興味があるなら、FX（外国為替証拠金取引）という金融商品を名前ぐらいは聞いたことがあると思いますが、CFDの仕組みはFXと全く同じだと思ってくれて構いません。FXとの違いは、外貨への投資なのか、株式市場への投資なのか、という点だけです。

短期売買に向いてる点は先物取引も同じですが、CFDのほうが必要な資金は少なく済み、最低取引単位も低いため、より初心者に向いているのはCFDと言えるでしょう。

先ほど紹介した先物取引とオプション取引、そしていま紹介しているCFDは、いわゆる「金融派生商品（デリバティブ）」というカテゴリに入るのですが、CFDはその中でも最も仕組みがシンプルな金融商品です。

シンプルで初心者に向いているとはいえ、レバレッジのかけ方や相場分析を間違えれば、資金が簡単になくなってしまいます。もしCFDに興味があるのなら、しっかり勉強してから取引に臨みましょう。

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ここまで日経平均株価を取引できる金融商品について解説しましたが、一回読んだだけでは理解しきれない部分も多々あったと思います。

それぞれの特徴がひと目でわかるよう、表で特徴をまとめてみたので参考にしてみてください。

	特徴	初心者おすすめ度
インデックスファンド（投資信託）	少額から開始できるため、積立投資がしやすい。中長期投資向き。	おすすめ
ETF（上場投資信託）	株式取引のように、手軽に売買できる。インデックスファンドよりも手数料が安い。中長期投資向き。	おすすめ
先物取引	手数料が安く、利ざやを狙いやすい。ただし、ある程度まとまった資金が必要。	あまりおすすめしない
オプション取引	損失を限定した取引が可能。この中では取引の仕組みが最も複雑。	おすすめしない
CFD	レバレッジをかけることで資金効率のよい取引が可能。短期トレードをしたいときに最適といえる。	とてもおすすめ

まとめ

今回は日経平均株価についてまとめてみましたが、いかがだったでしょうか？ この記事を通して、日経平均株価についてはもちろん、金融や投資、日本経済について少しでも興味が出れば幸いです。

なお、紹介した金融商品については特徴的な部分しか解説していません。取引を始めたいときは、他の記事や書籍などの情報も参考にして、十分に知識を固めてからにしてくださいね。

もし、独学で勉強することに疲れてしまったら、こちらの記事がおすすめですよ。